診断書の相談
診察の結果、休養が必要と医師が判断した場合は、初診当日に診断書を発行できることがあります。
条件・費用を見る ↗WORK SUPPORT
休職相談・復職支援
仕事に行けない、休むべきか迷っている方へこんなお悩みはありませんか？
ひとつでも当てはまる場合は、受診を迷っている段階からご相談いただけます。
- 朝、会社に行こうとすると涙が出る・動悸がする
- 「適応障害」かもしれないが、受診を迷っている
- 休職したいが、上司への切り出し方が分からない
- 数日休むための診断書について相談したい
- 傷病手当金など、休職中の制度を知りたい
休職の可否を、
一つの症状だけで決めない
当院では、診断名や「会社へ行けているか」だけでなく、次の5つの軸を組み合わせて整理します。
- 01
安全と基本的な生活
希死念慮の有無、睡眠、食事、身の回りのこと、通勤や就業を安全に続けられるかを確認します。
- 02
仕事を続ける機能
集中、判断、対人対応、ミス、遅刻・欠勤など、実際の業務にどの程度の影響が出ているかを見ます。
- 03
持ちこたえるためのコスト
過剰な準備、残業、休日をすべて回復に使うことなど、高い負担で勤務を保っていないかを確認します。
- 04
職場で変えられる条件
業務量、勤務時間、役割、連絡相手などを調整すれば、安全に働ける余地があるかを検討します。
- 05
大きな判断をできる状態か
強い不調の最中に退職など取り消しにくい決定を急いでいないか、生活・経済面も含めて整理します。
目標は休職を勧めることでも、勤務継続を正解にすることでもありません。安全を守りながら、今の状態に合う選択肢を一緒に検討します。
心療内科を受診する目安を確認する休職前に確認しておきたいこと
会社ごとに制度や手順が異なるため、体調に余裕がある範囲で確認しておくと安心です。
01就業規則・休職規程休職期間・再休職・満了時・復職条件
休職は法律で期間や手順が一律に決められた制度ではありません。勤務先の規程で、次の項目を確認します。
- 休職できる期間と延長の可否
- 再休職した場合の期間通算
- 休職期間満了時の扱い（退職・復職審査など）
- 復職の申請期限、必要書類、判定手順
02有給休暇と休職開始日有給の残日数・欠勤との順番・開始日の扱い
有給休暇の残日数と、欠勤・有給休暇・病気休暇・休職のどの順で扱うかを確認します。正式な休職開始後は労働義務がないため、年次有給休暇へ切り替えることは通常できません。
- 休職前に年次有給休暇を使うか
- 会社独自の病気休暇・積立休暇があるか
- 診断書の提出日と会社上の休職開始日の関係
診断書は医師の医学的意見です。会社上の休職開始日や手続きは、就業規則などに基づいて勤務先が決定します。
03働きながら調整できる余地業務量・勤務時間・配置・在宅勤務など
体調上、安全に勤務を続けられる場合は、上司だけでなく人事・産業医・保健師などへ相談し、就業上の配慮を検討できることがあります。
- 業務量・担当業務・勤務時間の調整
- 残業・深夜勤務・出張の制限
- 配置や連絡相手の見直し
- 制度があれば在宅勤務の利用
環境調整で休職を避けること自体が目的ではありません。調整しても安全に働けない状態では、休養を先延ばしにしないことが大切です。
04休職中の収入と支払い給与・傷病手当金・社会保険料・住民税
休職中の給与や会社独自の給付だけでなく、給与天引きができなくなる費用の支払い方法も確認します。
- 給与・賞与・休職手当の有無
- 傷病手当金の社内申請方法
- 社会保険料・住民税の支払い方法
- 所得補償保険（GLTD）、共済、見舞金
- EAP、カウンセリングなどの福利厚生
私傷病による休職では、無給でも健康保険・厚生年金などの本人負担が原則として続きます。勤務先への支払い方法を確認してください。
05連絡方法と必要資料会社との窓口・連絡頻度・保存する情報
休職後に社内システムへ入れなくなることを想定し、本人の手続きに必要な情報だけを、会社のルールに従って控えておきます。
- 人事・総務の連絡先と担当窓口
- 連絡手段、頻度、診断書の提出期限
- 就業規則、福利厚生、申請方法
- 給与明細など本人に関する書類
顧客情報、営業秘密、他の従業員の個人情報などを私物端末へ保存してはいけません。連絡窓口は上司か人事のどちらかにまとめ、共有する健康情報も必要な範囲にします。
当院のサポート体制
休職の判断から必要書類、療養中の制度、復職準備までつなげて支援します。
各種書類に対応
傷病手当金意見書、自立支援医療、精神障害者保健福祉手帳などについてご案内します。
制度を詳しく見る ↗
土日も診療
三宮・元町エリアにお勤めの方が、仕事の前後や休日にも通院しやすい体制を整えています。
診療時間を見る ↗
プライバシーに配慮
ご本人の同意なく、会社やご家族へ受診内容を伝えることはありません。
方針を確認する ↗休職までの3ステップ
休職を決めつけず、症状と職場の状況を確認しながら進めます。
- 01CONSULTATION
診察・状態の整理
症状、生活状況、職場環境を確認し、適応障害やうつ病などの可能性と治療方針を整理します。
- 02DOCUMENT
診断書の発行
医師が休養を必要と判断し、ご本人と相談した場合に、休職期間を記載した診断書を作成します。
- 03REST
提出・療養開始
会社へ診断書を提出して休職手続きを行い、仕事の連絡から距離を置いて回復に専念します。
SYSTEM
傷病手当金について
病気やけがで働けず、給与の支払いを受けられない期間の生活を支える健康保険の制度です。申請書には医師の証明が必要になるため、休職期間中も定期的な通院が必要です。
申請条件・手続きを詳しく見る- 支給額の目安
- 給与の約3分の2
- 支給期間
- 通算1年6か月
- 医師の証明
- 必要
※受給可否や金額は加入する健康保険・勤務状況などによって異なります。
復職までの道のり
焦らず、再発を防ぐことを優先して段階的に進めます。
- 01
就労可能かを確認
生活リズム、集中力、意欲などの回復状況を確認し、復職可能な状態か医師が判断します。
- 02
職場・産業医との面談
必要に応じて診断書を提出し、産業医や人事担当者と復職時期・働き方を相談します。
- 03
就業上の配慮をつけて開始
短時間勤務、残業制限、業務量の調整などを検討しながら、徐々に通常勤務へ戻します。
よくある質問
休職相談でよくいただくご質問です。
Q初診のその日に診断書をもらえますか？
A
医師の診察により休職や加療が必要と判断された場合は、当日に発行できることがあります。Web予約時の問診票にご希望をご記入ください。
Q会社に知られずに受診できますか？
A
医療機関には守秘義務があります。ご本人の同意なく、会社やご家族へ通院の事実や診療内容を伝えることはありません。
Qまだ休職するか決めていません。相談だけでもよいですか？
A
もちろんです。受診したからといって、必ず休職するわけではありません。現在の状態と選択肢を一緒に整理します。