通院しながら働く
症状が比較的安定し、勤務後にも回復できる場合は、治療を続けながら就業を継続します。薬だけでなく、睡眠、生活リズム、仕事との距離の取り方も確認します。
WORK & TREATMENT
仕事は収入だけでなく、役割、生活のリズム、人とのつながり、自分らしさにも関わります。だから、体調がつらくても簡単には休めないことがあります。当院では「休職するか、もっと頑張るか」の二択にせず、症状と実際の仕事を一緒に整理し、通院しながら働く方法、勤務上の配慮、一時的な休養や復職までを検討します。
働き続けるために、何を支払っているかも確認します。
今の状態と職場で可能な調整を確認し、現実的な選択肢を探します。
症状が比較的安定し、勤務後にも回復できる場合は、治療を続けながら就業を継続します。薬だけでなく、睡眠、生活リズム、仕事との距離の取り方も確認します。
残業を減らす、負荷の高い業務を一時的に外す、勤務時間を調整する、相談窓口を一本化するなど、必要な配慮を具体化します。
働き続けることで回復が難しくなっている場合は、休職が治療になることがあります。休むことを失敗と捉えず、回復と復職へ向けた期間として考えます。
※勤務時間、担当業務、配置などの就業上の措置は、主治医の意見や職場の状況を踏まえて、最終的に勤務先が判断します。
本人の努力だけに負担を集めず、続けられる働き方を考えます。
対処法を増やすだけでなく、業務量、指示の出し方、勤務時間など、環境側で変えられることも検討します。
院長の資格・経歴 ↗一度出勤できたかだけでなく、通勤、勤務中の集中、帰宅後の回復を含めて、無理なく続けられる状態かを判断します。
診察で確認すること ↓負担をすべてなくすのではなく、どの業務が症状へ影響しているかを分け、必要性と実行可能性を考えます。
意見書・カードについて ↓診断名だけでなく、仕事と生活の具体的な場面を確認します。
「仕事がつらい」を小さく分けると、調整できる場所が見えてきます。人前で話すことが負担なのか、曖昧な指示が負担なのか、複数業務の同時進行が難しいのか。病名だけで一律に決めず、その人と仕事の組み合わせを見ます。
治療と仕事の両立支援では、患者さんが勤務情報を主治医へ伝え、主治医が就業継続の可否や必要な配慮について医学的な意見を整理します。両立支援カードは、患者さん・医療機関・勤務先の情報をつなぐための書式です。
厚生労働省「治療と仕事の両立支援ナビ」※診断書や意見書は患者さんの希望をそのまま記載する文書ではありません。診察で確認できた状態に基づき、医師が医学的に妥当と判断した内容を記載します。
本人から勤務先への申出を起点に、必要な情報を段階的に整理します。
両立支援を希望することを勤務先へ伝え、必要に応じて勤務情報提供書などを準備します。
症状、生活、仕事内容、勤務時間、通勤、職場で困っている場面を確認します。
診察と勤務情報をもとに、就業の可否や必要な配慮について医学的な意見を記載します。
作成した書類は原則として患者さんから勤務先へ提出します。伝える範囲も事前に確認します。
勤務先が産業医等の意見も踏まえて措置を判断し、実施後の状態に応じて内容を見直します。
勤務先により手続きや指定書式が異なります。会社から渡された書類がある場合は、受診時にお持ちください。
誰に、何を、どこまで伝えるかを診察の中で確認します。
「今の職場へ、以前とまったく同じ条件で戻ること」だけが復職ではありません。
仕事から離れることで症状を整え、生活リズムや日中の活動を回復させます。定期通院を続けながら、休養から活動へ段階的に移ります。
休職相談について症状がゼロかではなく、通勤、勤務時間、集中、疲労からの回復を確認します。短時間勤務や業務調整が役立つ場合もあります。
復職・リワークについて休職・復職の診断書、主治医意見書などは、用途と提出期限を確認したうえでご相談ください。指定書式がある場合はご持参ください。
診断書・意見書について就業継続、休職、職場への伝え方、書類についてのご案内です。
相談できます。働き続けることを前提にするのではなく、現在の症状、仕事の負担、勤務後の回復を確認し、就業継続、職場での調整、休養のそれぞれを検討します。
状態と業務内容を正確に把握するため、複数回の診察が必要になることがあります。勤務先の指定書式と提出期限がある場合は、初診時にお知らせください。
当院から同意なく勤務先へ情報を提供することはありません。職場で配慮を受けるために必要な情報は状況により異なります。診断名ではなく、現在難しいことや必要な配慮を中心に伝えられる場合もあるため、診察でご相談ください。
診断書は病状や療養の必要性などを証明する文書です。主治医意見書や両立支援カードは、仕事内容や勤務情報も踏まえ、就業の可否や職場で必要な配慮を検討するために用いられます。勤務先の指定書式があればお持ちください。
書式と用途により、保険診療の対象となる場合と自費の文書料となる場合があります。書類を確認したうえでご案内します。
ご相談いただけます。生活リズム、日中の活動、集中力、疲労、通勤可能性などを確認し、必要に応じて段階的な復職や勤務上の配慮について医学的な意見を整理します。