休職の申請
「うつ状態」「適応障害」などの診断により、一定期間の休職を会社に申請する医学的な根拠となります。
休職支援について ↗MEDICAL CERTIFICATE
休むだけでなく、働き続けるための配慮にも活用できる場合があります。
「うつ状態」「適応障害」などの診断により、一定期間の休職を会社に申請する医学的な根拠となります。
休職支援について ↗残業禁止、配置転換、短時間勤務など、今の職場で働き続けるために必要な配慮を求める際に使用します。
復職支援について ↗休職して給与が出ない期間に健康保険から手当を受けるため、申請書の医師証明を作成します。
傷病手当金について ↗誠実な書類作成のため、あらかじめご確認ください。
基本的に1か月単位で作成し、治療経過や症状の変化に応じて必要であれば継続発行します。
医学的な根拠として療養期間中の診察記録が必要です。休職中も定期的に受診してください。
原則として当院を受診した日以降のみ証明できます。初診前の期間は証明できません。
患者さまの不利益を避けるため、「配慮がなければ復職不可」など条件付きの表現は行いません。
「パワハラが原因」など法的判断を伴う因果関係の特定は記載していません。
詳細な評価が必要です。初診のみでの確定診断・診断書発行が難しく、専門機関を紹介することがあります。
※診断書は当院指定様式の場合。傷病手当金意見書は保険適用・3割負担の目安です。処方がある場合は薬局で薬代が別途かかります。
24時間いつでも空き状況を確認できます。問診票に診断書の希望をご記入ください。
医師が症状、生活状況、職場環境を確認します。「休みたい」「配慮がほしい」などご希望をお伝えください。
医師が医学的に必要と判断した場合、その場で診断書を作成してお渡しします。
当院書式の休職診断書は、診察のうえ医師が医学的に必要と判断した場合に当日発行できます。会社指定様式や詳細な経過確認が必要な書類は、後日になる場合があります。
診断書に記載する病名、休養期間、職場への配慮は、症状と仕事への影響を確認して医師が判断します。ご希望を伺うことはできますが、ご希望どおりの発行を保証するものではありません。
はい。診断書という医師の証明を持って相談することで、会社側の対応が進みやすくなる場合があります。
異なります。診断書は主に会社へ休職や配慮の必要性を伝える書類で、傷病手当金支給申請書は健康保険者へ給付を申請する書類です。傷病手当金の証明には療養期間中の継続受診が必要です。
いいえ。当院は完全予約制で、診断書は診察なしでは発行できません。Webで受診枠を予約し、問診に診断書を希望することをご記入ください。
はい。紹介状がない場合もWebからご予約いただけます。